一部のネットメディアやSNSでは「テレビドラマの視聴率がかつてのように20%を超えない＝ドラマ人気の凋落」といった論調が散見されます。しかし、現場の制作データや広告主の評価基準を分析すると、この言説は明らかな誤解であることが分かります。
現代のドラマビジネスにおいて、世帯視聴率は指標の一部に過ぎません。現在の編成戦略の根幹にあるのは「コア視聴率（男女13〜49歳）」と「TVer・FODでの見逃し配信再生回数」です。例えば、世帯視聴率が一桁台前半であっても、見逃し配信の再生数が歴代上位にランクインし、X（旧Twitter）で世界トレンド1位を獲得する作品は、スポンサー企業から極めて高い広告価値を認められます。
さらに、フジテレビが運営する動画配信サービスFODでは、過去のアーカイブ作品と最新話のスピンオフ配信を連動させることで、加入者獲得とLTV（顧客生涯価値）の最大化に成功しています。つまり、「お茶の間に縛り付けてリアルタイムで見せる」モデルから、「時間と場所を選ばずに個人のスクリーンで深く消費させる」モデルへの構造転換が完了しているのです。
