特定の月日や曜日を指定して「○月○日に大地震が来る」と断言する情報に対し、公的機関は明確なスタンスを示しています。気象庁の地震に関する公式見解では、日時・場所・規模（マグニチュード）の3要素を正確に特定した「地震予知」は、現在の科学技術では不可能であると結論づけられています。
ネット上では、雲の形状から地震を察知するという「地震雲」や、深海魚の漂着、井戸水の濁りといった地震前兆現象まとめが定期的に話題になります。しかし、日本地震学会をはじめとする研究者グループの調査でも、これら宏観異常現象と地震発生の直接的な因果関係は科学的に証明されていません。
「予知情報」と「防災情報」は明確に区別する必要があります。公的に発表されるのは、プレートの歪み観測に基づく長期的な確率評価や、発生直後の緊急地震速報であり、個人の勘やオカルト予言に基づいた事前警報は存在しません。信頼できる情報は、常に気象庁や地方自治体などの一次情報機関から得る習慣を徹底しましょう。
