地震が発生した瞬間、X（旧Twitter）などのSNS上には「揺れた！」「東京震度4くらいありそう」といった叫びが爆発的なスピードで投稿されます。こうした地震ネットの反応リアルタイムは、気象庁のサーバーがアクセス過多で重くなった際や、停電でテレビが見られない環境において、現地の状況を知るための強力な補助線となります。
しかし、実際の災害現場を取材してきた報道陣の観察によると、SNSのタイムラインには極めて危険なトラップが潜んでいます。過去の大規模地震でも頻発したように、過去の被災地の火災映像をあたかも「現在の状況」として再投稿するインプレッション目当てのアカウントや、AIを用いて生成された虚偽の救助要請が拡散される事例が後を絶ちません。
自治体関係者の証言によると、「SNSで『コンビナートが爆発した』という偽画像が拡散され、避難誘導中の消防署への問い合わせ電話がパンクし、実救助に遅れが生じた」という深刻な事態も記録されています。各地の被害状況詳細まとめを確認する際は、個人のつぶやきをそのまま鵜呑みにせず、NHKのニュース同時配信、各自治体の防災公式アカウント、あるいは大手報道機関の災害タイムラインなど、編集責任の所在が明確なメディアを必ず照合してください。
