ここで働く女性たちの意識も、この数年で大きく様変わりした。単なる一時的な高収入目的ではなく、将来の起業資金や、経済的自立を目指すための「手段」として割り切って働く20代が増えている。これに伴い、店舗側もメンタルヘルスケアや、法的なトラブルに対応する相談窓口を設置するなど、福利厚生の強化に乗り出している。
だが、依然として法的なグレーゾーンに依存する業界であることに変わりはない。セーフティネットの構築は民間主導にとどまり、行政による直接的な支援は及びにくいのが現状だ。彼女たちの権利を守るためのプラットフォーム作りが、今後の大きな課題となっている。
