大会の中止や縮小を決めた最大の要因として挙げられるのが、警備費用の異常な高騰だ。
過去に全国各地の大規模イベントで起きた群衆事故を受け、警察当局や自治体が求める安全基準は年々厳格化している。雑踏警備の警備員配置基準が引き上げられただけでなく、人件費の上昇が直撃した。かつては数百万円規模で収まっていた警備予算が、今や数千万円規模へと膨らみ、主催団体の資金力を遥かに超えてしまっている。
協賛金を寄付する地元の主要企業も、物価高や業績不振の煽りを受けて拠出額を減らさざるを得ない。結果として、集まる資金の大部分が夜空を飾る花火そのものではなく、警備費やフェンスの設営費に消えていくという本末転倒な事態が生じている。
