地上波の完全撤退を回避する救世主として再び期待されているのが、2022年に日本中を沸かせたABEMAです。しかし、2026年大会においてABEMA無料生中継がカタール大会とまったく同じ形で実現するかといえば、業界内の見方は極めて慎重です。
当時、サイバーエージェントは推定200億円とも言われる巨額資金を投じ、全64試合の無料生中継を断行しました。この英断はアプリのダウンロード数急増とブランド認知の確立という絶大な成果を挙げたものの、単体ビジネスとしては大きな赤字を背負うこととなりました。現在、ABEMAは収益化フェーズへと舵を切っており、試合数が104試合に増えた今大会で、全試合を完全無料で開放することは経営戦略上極めてハードルが高いとされています。一部の主要試合のみを無料配信とし、それ以外はABEMAプレミアムなどのPPV（ペイ・パー・ビュー）や有料プランへ誘導するハイブリッドモデルが現実的な選択肢です。
一方で、スポーツ特化型プラットフォームであるDAZN配信予定にも大きな注目が集まっています。日本代表のアジア最終予選のアウェー戦を独占生配信してきた実績を持つDAZNですが、月額利用料の値上げが続いていることから、ユーザー側の課金疲れはピークに達しています。
SNSやネット掲示板（5ちゃんねる、Yahoo!ニュースのコメント欄）では、次のようなリアルな生の声が渦巻いています。
- 「地上波でやらなくなったら、サッカーに興味のない子供たちやライト層が完全に代表戦を見なくなる。日本サッカーの未来にとって大打撃だ」
- 「カタールのときはABEMAが神対応だったけれど、民間企業に毎回何百億円もの赤字を背負わせるのは酷。有料配信になるのは時代の流れとして受け入れるしかない」
- 「公共放送のNHKが受信料を使って全試合中継すべきだという意見もあるが、サッカーに興味がない国民からすれば受信料の無駄遣いだと炎上するのは目に見えている」
このように、ファンの間でも「お茶の間の無料観戦文化」と「巨額のコンテンツホルダーに対する正当な対価」の狭間で激しい意見の対立が起きています。
