ネット上の掲示板やSNSで「HTBエナジーは最悪」「詐欺レベルで請求が跳ね上がった」といった過激な投稿を目にし、乗り換えをためらっている方は少なくありません。実際、大手口コミ検証サイトや消費者トラブル相談窓口に寄せられた投稿を精査すると、特に冬場や夏場のピーク時に「以前の大手電力時代より数千円から1万円以上も高くなった」という生々しい告発が散見されます。
なぜこのような事態が起きたのか。最大の要因は、多くのユーザーが意識しないまま契約していた「燃料費調整額」の算出ルールにあります。東京電力や関西電力などの大手電力会社が提供する「従量電灯B」といった従来の規制料金プランには、燃料価格が高騰した際でも消費者を保護するための燃料費調整額の上限が設定されています。
対して、HTBエナジーを含む新電力各社は、ロシア情勢や円安による化石燃料高騰の煽りを受け、この上限をいち早く撤廃しました。それだけでなく、日本卸電力取引所（JEPX）の取引価格を反映する「電源調達調整費」などの市場連動型要素を加算する仕組みを導入したため、JEPXのスポット価格が高騰した月に、基本料金や従量料金の割引分を遥かに上回る追加費用が上乗せされる構造へと変貌したのです。「HTBエナジーの電気代が高すぎる理由」と嘆く声の主は、まさにこの制度変更の直撃を受けたユーザーたちでした。
