サービスの中核をなすのは福利厚生サービス事業である。毎月定額の会費を支払うことで、レジャー施設の割引、生活サポート、各種保険の優遇といった多様なサービスを受けられる仕組みだ。大企業の会社員と同等の福利厚生を個人にも提供するという理念は、一見すると合理的であり利用者にとって魅力的に映る。
だが、光があれば影もある。サービス自体を純粋に利用する層がいる一方で、主な関心が「勧誘報酬（コミッション）」にある会員層も存在する。サービスの価値以上にビジネス面の利益が強調されることで、身近な友人や親族との人間関係にヒビが入るトラブルが後を絶たない。サービス自体の利便性と、ビジネス勧誘に伴うリスクの二面性を正確に捉える必要がある。
