2026年現在、テレビ局と韓国エンタメの関係値は、過去のような「完成品の輸入・買い付け」から「日韓共同制作」や「合同ビジネス」へと次元を変えています。
象徴的な例が、地上波各局が注力する日韓合同オーディション番組です。J.Y. Park率いるJYPエンターテインメントとソニーミュージックによるプロジェクトをはじめ、CJ ENMやHYBEなど韓国大手エンタメ企業と日本の民放キー局がタッグを組む事例が定着しました。
テレビ局側には「番組を通じてグループが誕生するプロセスを放送し、デビュー後も自社番組への出演や音楽特番で独占的な話題性を作れる」メリットがあります。一方、韓国側には「世界第2位の音楽市場規模を誇る日本での盤石なファンベース確立」という利害の一致があります。
さらに、TBS系の日曜劇場などで見られるように、韓国のトップクリエイターや実力派俳優を日本のドラマに招聘する日韓共同制作ドラマも増加しています。日本国内のみならず、アジア圏や欧米の配信プラットフォームへの世界販売（ディストリビューション）を見据えたグローバル戦略が本格化しています。
