一方で、マップへの書き込みが法的なトラブルを引き起こすリスクも急速に高まっている。日本最大級の法律相談ポータルサイト弁護士ドットコムには、「自分の家が勝手に登録された」「事実無根の悪評を拡散された」として削除依頼や開示請求を検討する相談が相次ぐ。
弁護士らの見解によれば、いくら被害を訴える目的であっても、個人が特定できる形で他者の行動を非難・公表した場合、名誉毀損罪やプライバシー権侵害に問われる可能性がある。公共の利害に関する事実とは認められにくいプライベートな住宅街のトラブルでは、投稿者側が法的に不利な立場に立たされることも珍しくない。正義感や腹立たしさから行った書き込みが、思わぬ損害賠償請求へと発展する危険性を常に孕んでいる。
