2023年11月1日から開始された全館休館の決定に対し、ネット上では「取り壊しや建て替えではないのか」「耐震性に致命的な問題が見つかったのか」といった憶測が飛び交いました。しかし、新宿区および運営を担う公益財団法人新宿未来創造財団の公式発表資料や設計方針を丹念に紐解くと、そこには極めて論理的かつ切実な施設保全の課題が横たわっていました。
最大の要因は、特定天井の耐震化基準への適合と、躯体内部を巡る基幹設備の寿命更新です。2011年の東日本大震災以降、国土交通省は大規模空間を持つ劇場の吊り天井に関する脱落防止基準を大幅に厳格化しました。新宿文化センター大ホールのような大空間は、地震の揺れによる天井板落下リスクをゼロにするための抜本的な構造補強が義務付けられており、足場を組んで天井骨組み全体を取り替える工事には年単位の日数を要します。
加えて、築40年以上が経過した電気・衛生・空調ダクトの劣化は限界を迎えていました。公演中に空調の異音が客席に響かない静音型最新空調への全面交換、CO2排出量を抑える省エネ型熱源への刷新、そして昨今の多様化に対応する車椅子用スロープの拡充や多機能トイレの増設など、公共建築として次の30年を生き残るための「大手術」がこの長期休館の正体です。
