トリバゴに対する世間の不信感は、単なるユーザーの勘違いやネットの噂だけで醸成されたものではありません。企業としての信頼性に大きな影を落とした決定打が、トリバゴのオーストラリア訴訟の経緯と、それに伴う有罪判決でした。
事件の発端は2018年、オーストラリア競争・消費者委員会（ACCC）が豪連邦裁判所にトリバゴを提訴したことでした。提訴理由は「消費者を誤導する不当な価格表示」です。トリバゴはテレビ広告などで「簡単に最安値が見つかる」と大々的に宣伝していながら、実際の検索画面では「最も安価な宿泊プラン」ではなく「トリバゴに対して最も高いクリック単価（手数料）を支払ったOTAのプラン」を最優先のハイライト（目立つ位置）に表示していたのです。
法廷で提出された内部データにより、アルゴリズムが手数料収入を最大化するよう設計されていた実態が暴露され、世界的なスキャンダルへと発展しました。豪連邦裁判所は2020年に不当表示を認定。さらに2022年には、4,470万豪ドル（当時の為替レートで約40億円規模）という巨額の罰金支払い命令を下しました。ACCCのトップは「消費者が節約できると信じたプラットフォームによって、実際には高い金額を支払わされていた極めて悪質な事例」と痛烈に批判しています。
この歴史的敗訴を受け、トリバゴはグローバル全体で表示アルゴリズムと価格比較ロジックの抜本的な是正を余儀なくされました。トリバゴの2026年最新の信頼性を評価する上では、現在では総額表示の厳格化や手数料連動の是正が一定程度進んだと見なされているものの、「かつて消費者を欺くアルゴリズムを意図的に組み込んでいた」という司法の判断事実は、プラットフォームの商業性を疑う強力な論拠として今なお語り継がれています。
