科学的な予測の中で最も切迫しているのが、南海トラフ巨大地震および首都直下地震の存在だ。気象庁や地震調査委員会による評価では、今後30年以内の発生確率は極めて高い水準で推移しており、発生すれば広範囲にわたる壊滅的な被害が想定されている。
地震調査委員会の委員長を務める平田直東京大学名誉教授をはじめとする専門家たちは、予言の真偽に一喜一憂するのではなく、迫りくる巨大地震に対する常時備えの重要性を訴え続けている。都市部のインフラ集中や木造住宅密集地域における首都直下地震のリスクは、決して遠い未来の話ではなく、明日起きてもおかしくない現実に他ならない。
