「184をつけていれば絶対に自分の身元は明かされない」と思い込むのは危険です。通信ネットワークの設計上、非通知発信であっても発信者番号が伝達・記録される例外的な仕組みが存在します。
1. 警察（110番）・消防（119番）・海上保安庁（118番）への緊急通報
緊急通報機関へのダイヤルでは、人命救助および虚偽通報防止のため、発信者位置情報通知システムが法的に稼働しています。たとえ184を付加して発信しても、指令台のモニターには電話番号および契約者の位置情報（GPSまたは基地局データ）が強制的に表示されます。
2. 0120・0800などの着信課金番号（フリーダイヤル）
企業のカスタマーセンターなどで導入されている着信課金サービスでは、通話料金を着信側が負担します。このため、不正利用対策や回線制御の観点から、一部の高度なCTI（電話・コンピュータ統合）システムでは、非通知通話であってもネットワークレベルの発信者回線番号が事業者側にログとして保持・照会されるケースがあります。
3. 公衆電話からの発信者番号表示の罠
公衆電話からかけた場合、相手の画面には「公衆電話」と表示され、個人の電話番号は存在しません。しかし、公衆電話機ごとに固有の識別番号や設置場所（電話ボックスの位置データ）が通信キャリア側で管理されているため、事件性がある事案では警察の捜査によって発信場所が即座に特定されます。
4. 留守番電話の吹き込みとSMS・メッセージアプリの連携ミス
技術的な仕組み以外にも、ヒューマンエラーによる特定があります。非通知で発信したものの、相手が不在で留守番電話に切り替わった際、思わず「〇〇ですが折り返しください」と名指しでメッセージを残してしまうケースです。また、通話後にうっかり通常のSMSやLINEなどのメッセージアプリから連絡を入れてしまい、番号やアカウントが紐付いてしまう失敗も後を絶ちません。
