こうした事実無根の言説に対するネットの反応は、冷静なファン層と扇情的な野次馬層で二極化してきました。SNS上では「明らかに悪質なデマ」「検索候補に出てくること自体が名誉毀損」と憤る声が大半を占める一方、背景事情を知らないライト層が単語のインパクトに惑わされ、さらなる検索行動を起こす悪循環が長年続いてきました。
しかし、近年の法改正によって状況は劇的に変化しています。2022年の侮辱罪厳罰化（刑法改正）、そして発信者情報開示請求の迅速化を定めたプロバイダ責任制限法の改正以降、芸能人を標的にした根拠のない誹謗中傷や名誉毀損に対する法的措置は厳格化の一途を辿っています。
芸能プロダクション関係者によると、所属タレントの尊厳を守るため、弁護士を通じた削除請求や悪質な発信者の特定、損害賠償請求は日常的に行われています。「ネットの噂だから」「誰かが書いていたから」という安易な動機で悪質な書き込みをリポスト・拡散する行為も、明確な不法行為（名誉毀損の共同不法行為）として法的責任を問われる時代です。
