問題が発生した際、プロダクション側がどのような手綱さばきを見せるかがタレントの生き残りを左右する。長年お笑い界を牽引してきた吉本興業は、所属芸人のトラブルに対して迅速なコンプライアンス改革を断行する一方で、自社が展開する全国の劇場ネットワークを活用。世間の批判を受け止めつつも、舞台で生のお笑いを磨き直させる地道な復帰ルートを確立している。
一方で、旧体制からの脱却を進めるSTARTO ENTERTAINMENTにおいても、危機管理PRの精度が企業価値そのものを決める時代になった。過去のような強硬な報道規制は通用せず、事態の透明性を高めながら迅速に公式見解を打ち出す姿勢が求められる。日本の芸能界を揺るがす危機が発生した際、事務所がどのようなスピード感でステークホルダーと対話するかが、個々のタレントの復帰への道を決定づけている。
