スーパーマーケットと個人経営の青果店の間で生じる大きな価格差は、流通ルートと調達方針の根本的な違いに起因しています。大手スーパーは全国数百店舗へ均一な品質の野菜を毎日供給しなければならないため、産地やJA（農協）と事前に数量と単価を取り決める「契約栽培」や「予約相対取引」が基本です。この仕組みは価格の乱高下を防ぐメリットがある反面、豊作時であっても仕入れ原価を急激に下げることができません。
これに対し、青果店が安い決定的な理由は、市場にその日集まった農産物の「需給の歪み」を瞬時に利益へ変える機動力にあります。日本最大の取引規模を誇る東京都中央卸売市場（大田市場など）では、天候や入荷量の急増によって、予定していた買い手がつかない「残荷（ざんか）」と呼ばれる余剰在庫が日常的に発生します。仲卸業者にとって、生鮮品である野菜を翌日まで持ち越すことは品質劣化と保管コストのリスクを意味するため、原価を割り込んででも現金化したいのが本音です。
仕入れの目利きに長けた青果店の店主は、毎朝市場へ出向き、この残荷を一括で買い付けます。競りや相対取引の現場で「全部引き取るから1箱いくらにしてくれ」と即断即決で交渉を成立させるため、通常卸値の30％から50％オフという驚くべき底値での仕入れが可能になります。さらに、青果卸売市場の流通経緯を辿れば、産地から卸売業者、仲卸業者を経て店頭に並ぶまでのタイムラグを最短化し、大田市場直送の仕組みを個人単位で構築している点も、中間マージンを抑えて大特価を実現できる大きな要因です。
