この劇的な環境改善を牽引しているのが、国土交通省が進める「快適トイレ」の普及施策だ。かつて斉藤鉄夫前国土交通大臣をはじめとする行政トップも、作業員の労働環境改善と女性入職者の増加に向けたインフラ整備の重要性を度々示してきた。現在では直轄工事を中心に、「快適トイレ」の設置が事実上の標準化にとどまらず原則義務化の方向へとシフトしている。
この流れを支えるのが「国土交通省快適トイレ仕様認定制度」である。認定を受けるには、単に洋式便器を備えるだけでなく、具体的な基準をクリアしなければならない。室内寸法が一定以上確保されていること、臭気逆流防止構造を備えた水洗・簡易水洗であること、二重ロック機能付きの堅牢なドア、照明器具、鏡付き洗面台、フックや棚の設置などが厳しく審査される。一般社団法人日本仮設トイレ協会などの業界団体も、この基準に合致した製品の普及と品質標準化に向けて強力な連携を図っている。
