消費者が最も懸念する点だが、現時点で本件に起因する健康被害の申し出は一件も報告されていない。同社が初期段階でリスクを検知し、迅速に回収へ動いたことが功を奏した形だ。
また、同社は食品衛生法に基づき、管轄保健所を通じて厚生労働省および消費者庁へ速やかに届出を完了している。行政側の公式ポータルサイトである「消費者庁リコール情報サイト」にも本件の公表情報が掲載されており、透明性の高い情報開示が行われている。公的機関の監視のもとで適正に手続きが進められている点は、消費者にとっても大きな安心材料となるだろう。
