「なぜ国民的関心事であるサッカー日本代表戦が、テレビを点けても映らないのか」。SNSや大手掲示板で繰り返されるこの憤りは、近年のスポーツビジネスにおける力学変化を如実に映し出しています。いわゆるDAZN独占放映権の真相は、アジアサッカー連盟（AFC）が代理店を通じて主導した巨額のパッケージ契約にあります。
電通をはじめとする国内広告代理店や民放キー局が提示できる放映権取得予算が頭打ちを迎えるなか、外資系有料ストリーミングプラットフォームは莫大なグローバル資金を背景に長期包括契約を締結しました。関係者の証言によると、アウェー戦の放映権料は1試合あたり数億円規模に達しており、深夜帯の放送枠で得られるスポット広告収入では到底ペイできない構造的赤字が地上波各局の撤退を招いたとされています。
テレビ局側が費用対効果の観点から撤退を余儀なくされた結果、有料契約者のみが独占ライブを享受できるペイウォール（課金の壁）が形成されました。この動きは熱狂的なコアサポーターの囲い込みに成功した反面、ライト層や次世代のファン層が代表戦に触れる機会を奪うという文化的な摩擦を生み出し続けています。
