心理カウンセラー養成講座の効果を語る上で、避けて通れないのが「資格の法的位置づけ」です。日本メンタルヘルス協会で取得できる資格は、同協会が独自に認定する「民間資格（民間認定証）」です。
日本における心理職の資格体系には、厳格なヒエラルキーが存在します。病院の心療内科や精神科、公立小中学校のスクールカウンセラー、家庭裁判所や児童相談所などの公的機関で専門職員として採用されるための標準要件は、国家資格である「公認心理師」、あるいは日本臨床心理士資格認定協会が認定する「臨床心理士」です。これらの資格は、指定大学・大学院での長期間の修学と実習、国家試験の合格が必須要件となっています。
日本メンタルヘルス協会を修了して得られる「公認心理カウンセラー」等の名称は、あくまで「同協会の所定プログラムを修了した証明」に過ぎません。民間企業におけるカウンセリング業務や個人でのコーチング活動を名乗ることは法的に自由ですが、「公的な医療・教育機関への就職に直結するパスポートではない」という厳然たる事実を認識しておく必要があります。ここを混同して受講すると、投じた受講料と時間に対して大きな後悔を招くことになります。
