不祥事が発覚した際、日本の音楽業界が直面するのが「作品に罪はあるのか」という古典的かつ切実な問いだ。逮捕報道が流れるやいなや、日本レコード協会に加盟する主要レーベルはCDの回収やストリーミング配信の停止といった即座の対応を迫られてきた。
しかし近年、こうした過剰とも言える自主規制に対しては疑問の声も根強い。「個人の犯した罪と過去の芸術的価値は切り離して評価されるべきだ」という主張と、「犯罪者を経済的に支援することにつながる」という反対意見。配信主導の時代となり、世界基準の倫理観と日本の慣習とのギャップが浮き彫りになっている。
