多くの物件情報が日々集まる一方で、避けて通れない課題が大島てる信憑性とデマの問題だ。誰もが書き込める掲示板の性質を帯びている以上、悪意を持った第三者による虚偽投稿や、近隣住人の勘違いによる事実誤認が混ざり込むリスクは常に存在する。
実際に、競合する不動産業者による嫌がらせや、住人同士の私怨によって「この部屋で首吊り自殺があった」とデマを書き込まれ、物件の資産価値や入居率を大きく落とされた家主の被害も報告されている。ネット上にはびこる事故物件の噂と真相を精査すると、事実無根の書き込みが数カ月にわたって放置されていた事例も確認されている。
こうした事態を受け、物件オーナー側が運営者を相手取って損害賠償や掲載削除を求める大島てるトラブル裁判も過去に複数件提起されてきた。法廷では「表現の自由や消費者の知る権利」と「所有者の財産権・名誉毀損」が真っ向から衝突しており、司法の場でも非常にデリケートな争点として扱われているのが現状だ。
