事故の翌日、東海テレビは『ぴーかんテレビ』の放送休止を決定。その後、社内外からの批判の強さと事態の重大性を鑑み、再開することなく番組の即時打ち切りという最も重い決断を下しました。13年以上にわたって親しまれた朝の看板ローカル番組は、自らの不祥事によって不名誉な幕引きを迎えたのです。
東海テレビ社内における処分も前代未聞の規模で行われました。
当時の浅野碩也社長が役員報酬の一部返上にとどまらず、最終的に引責辞任へと追い込まれたほか、編成・報道・制作部門の担当役員やプロデューサーら関係社員に対しても減給、降格、懲戒処分など厳罰が下されました。問題のテロップを作成した外部スタッフおよび所属制作会社に対しては、契約の即時解除とともに放送業界からの事実上の追放処分が科されています。
このテロップ作成者本人の現在については、業界内で完全に居場所を失い、映像制作の表舞台から完全に姿を消しました。個人の軽はずみな悪意とプロ意識の欠如が、自らのキャリアのみならず局の屋台骨と被災地の信頼を根底から破壊した結末でした。
