エネルギー施設にとどまらない。いま急速に関心を集めているのが、居住や商業空間としてのメガ・フロート利用だ。2026年初頭に発表された神奈川県沖の「サステナブル海上浮体都市計画」は、海水淡水化プラントと波力・太陽光発電を完備し、約3,000人が自給自足で生活できる画期的な都市構造を持つ。
背景にあるのは、地球温暖化に伴う海水面上昇と、巨大地震による津波被害への危機感だ。水面に浮かぶ構造物は地震の揺れが直接伝わらず、水位の上昇にも追従する。「究極の防災都市」として富裕層や海外投資家からの問い合わせが相次いでいるという。揺れを微細なレベルで相殺するジャイロ制振装置の進化により、船酔いとは無縁の居住性が実現したことも大きな要因だ。
