受診先を探す際、多くの患者が見落としがちなのが日本の「標榜科（ひょうぼうか）制度」の仕組みです。日本の医療法では、医師免許を持つ医師であれば一定の例外を除き、自身の専門外であっても標榜科目を掲げることが法的に認められています。
この制度の影響で、「心療内科」という看板を掲げていても、院長の経歴を見ると一般内科医であり精神疾患の専門訓練を受けていないケースや、逆に「精神科」の敷居の高さを緩和するために精神科専門医が「心療内科」と表記して開院しているケースが非常に多く存在します。純粋に日本心身医学会が認定する専門医を持つ心療内科医は全国的にも限られており、街のメンタルクリニックの多くは精神科医が診療を行っているのが実情です。
また、休職を検討している患者にとって極めて重要なのが診断書の存在です。適応障害で診断書を心療内科で書いてもらえるかという疑問について、結論から言えば心療内科・精神科のどちらでも発行自体は可能です。ただし、休職期間の延長手続きや傷病手当金の申請、復職支援（リワークプログラム）との連携を想定した場合、精神疾患の経過観察に精通した精神保健指定医や日本精神神経学会専門医が在籍するクリニックを選んでおく方が、勤務先の人事部や産業医とのやり取りが円滑に進みます。
クリニックを選ぶ際は、名称のイメージだけで判断せず、公式サイトに記載された院長の経歴（出身医局、日本精神神経学会専門医や精神保健指定医の資格の有無）を必ず確認する姿勢が求められます。
