この事件がもたらした実害は、イベントの中止にとどまらない。自動車アフターマーケット・カスタムカー業界全体が、かつてない逆風に立たされている。大手パーツメーカーや有力ショップは、ブランドイメージの失墜を恐れてイベントへの出展やスポンサー契約を一斉に見直し始めた。不祥事を起こした集まりに名前を連ねるリスクを、上場企業やコンプライアンスを重視する企業は許容できない。
イベント興行・エンターテインメント産業の観点からも、打撃は計り知れない。全国のサーキットや大規模展示施設、自治体管理の駐車場では、カスタムカー関連イベントへの会場貸出規定が急激に厳格化された。「騒音と周辺トラブルのリスクがある興行は一律お断り」という門前払いの動きが各地で連鎖している。
健全なモータースポーツの普及と交通安全を推進する日本自動車連盟（JAF）をはじめとする業界団体も、公道モラルと法令遵守の徹底を改めて声明として発表。カスタムすること自体は違法ではない。しかし、社会規範を無視した暴走行為が容認される余地はどこにもないという冷酷な現実を、業界全体が突きつけられた。
