地上波テレビの降板劇以上に深刻なのが、定額制動画配信サービス（SVOD）における損害だ。NetflixやAmazon Prime Videoといったグローバルプラットフォームは、制作費に数十億円を投じる超大作を日常的に走らせている。
外資系配信プラットフォームの契約形態は、日本の旧来的な商習慣とは根本的に異なる。グローバル配信を前提とする契約書には、タレントの不祥事によって配信停止や公開延期が発生した場合のペナルティが厳格に明文化されている。世界数十カ国でのプロモーション展開や多言語吹替・字幕の制作が完了していた場合、その差し止めによる損失は地上波ドラマの比ではない。
「一度世界同時配信された作品を不祥事で取り下げるとなれば、プラットフォーム全体の信用に関わります。そのため、契約段階で事務所側に課される保証金や保険の掛け金は年々吊り上がっているのが実情です」と、国際共同製作に携わるプロデューサーは語る。
