急性期治療を終えた患者が、住み慣れた自宅や地域社会へスムーズに戻れるかどうかも重要な指標だ。同院では、地域の診療所（開業医）や訪問看護ステーション、介護施設との間で患者情報をリアルタイムに共有する「地域医療連携プラットフォーム」を強力に推し進めてきた。
これにより、退院後の経過観察や服薬指導が自宅近くのクリニックでシームレスに行われる。「大きな病院にかかり続けなければ不安」という患者の心理的ハードルを解きほぐすため、退院時には担当医と地域のかりつけ医がオンラインで合同カンファレンスを実施。顔の見える関係性をデジタルの力で補強することで、再入院のリスクを未然に防ぐ仕組みが機能している。
