インターネット上の検索エンジンで宿名を検索した際、予測候補に現れる「閉館」という不穏な言葉。結論から申し上げますと、ニューウェルシティ湯河原の閉館の噂は事実無根の誤情報であり、現在も通常通り営業を継続しています。ではなぜ、このような根も葉もない憶測が広まってしまったのでしょうか。現地関係者へのヒアリングや宿泊業界の変遷を辿ると、複数の要因が複雑に絡み合った背景が見えてきます。
最大の要因は、ホテルの設立母体と民営化の歴史にあります。当館はもともと「厚生年金湯河原保養ホーム（ウェルシティ湯河原）」として公的資金によって建設された施設でした。2000年代後半に推進された公的年金流用批判と行革の一環として、全国の「ウェルシティ」は民間へ一斉売却された経緯があります。同時期に全国各地で同系列の保養所が相次いで廃止・閉館に追い込まれた記憶が、現在も一部の利用者の脳裏に強く焼き付いているのです。
さらに拍車をかけたのが、近隣旅館の倒産報道との混同です。湯河原および熱海エリアでは、近年の社会情勢や後継者不足により、複数の老舗旅館が幕を下ろしました。これら他館の廃業ニュースや、感染症流行期に実施された一時的な館内メンテナンス休業の情報がネット掲示板やSNSで断片的に拡散され、「ニューウェルシティ湯河原も閉館したのではないか」という尾ひれのついた風評を生み出しました。
現在のニューウェルシティ湯河原の運営会社は、温浴・リゾート事業で確かな実績を誇る体制のもとで経営基盤を強固に保っています。2026年は千年に一度の語呂合わせとされる「お風呂（026）の年」として、温浴業界が主導する「2026 お風呂の年プロジェクト」に同館も積極参画。公式発表資料によると、入浴文化の振興を図る大型キャンペーンやアンケート企画を展開しており、経営不安どころか活気ある攻めのプロモーションを仕掛けています。
