教団の活動激化に伴い、日本国内でも脱会者や信者の親族らによって「被害者の会」が結成されました。多額の献金トラブル、家族の分断、信者の精神的被害を巡り、複数の民事裁判や法的措置が講じられる事態へと発展していきました。
また、同宿会側が批判的な報道機関や関係者を名誉毀損で訴えるなど、泥沼の法廷闘争が繰り広げられましたが、教団側の違法性や反社会性が司法の場でも浮き彫りになる結果となりました。
教義面においても、正統なカトリック教会は早い段階から明確な拒絶を示しています。バチカン（ローマ教皇庁）およびカトリック中央協議会は、ウィリアム・カムの私的啓示を一切認めず、教団関係者を破門処分に処すとともに、「カトリックとは一切関係のないカルト的集団である」との公式声明を繰り返し発表しています。
