関係者への徹底取材によって見えてきたのは、映像・エンタメ業界の力学そのものを塗り替えかねない緻密なロードマップだ。株式会社ロマンは現在、単一の作品ヒットに依存する旧来のモデルから脱却し、知的財産（IP）の多角的な価値最大化を軸とした新体制へ舵を切っている。企画の初期段階から海外市場での流通を想定した脚本開発を行い、制作予算の調達スキームそのものを再構築する試みは、閉塞感の漂う日本市場において異彩を放つ。
特に注目すべきは、リスク分散とクリエイティブの純度を両立させるファイナンスモデルの導入だ。従来の製作委員会方式が抱えていた意思決定の遅さや権利関係の複雑さを解消し、スピード感を持ったプロジェクト進行を実現している。業界内でも「意思決定の速さと現場への裁量権の大きさが圧倒的」と囁かれており、第一線のクリエイターたちがこぞって同社との協業を希望する理由がここにある。
