直近の営業データを紐解くと、表面的な売上高の数字と実態の間に興味深い歪みが見えてくる。既存店売上高自体は一見すると堅調な推移を保っているように映るが、その中身を分解すると構造的な変化が浮き彫りになる。売上を支えているのは主に客単価の上昇であり、肝心の「客数」推移は伸び悩むか、月によっては前年割れを記録する局面が増えているのだ。
日本フードサービス協会が発表する外食動向データと比較しても、ファーストフード分野における客数の停滞感は否めない。全店売上高の表面的な伸びは、度重なる価格引き上げによる単価増が底上げしているに過ぎず、足繁く店舗に通っていたライトユーザー層が来店頻度を減らしている実態が浮き彫りとなっている。全国約3,000店舗のネットワークを抱えるなかで、地域による客足の二極化も静かに進行中だ。
