日本産科婦人科学会の専攻医登録データによると、近年新しく産婦人科専攻を選ぶ医師のうち、女性医師の割合は70%前後で推移しています。これは全診療科の中でも群を抜いて高い比率です。
この急増の背景には、受診者側の「同性の女性医師に診てもらいたい」という根強い心理的ニーズに加え、診療現場における勤務形態の柔軟化があります。かつて主流だった「1人の主治医が入院から退院まで全責任を負うシステム」から、シフト勤務で担当を引き継ぐ「チーム主治医制」への移行が進んだことで、産休・育休の取得や時短勤務との両立が現実的な選択肢となりました。
男性医師の役割が減少したわけではなく、難度の高い悪性腫瘍手術や周産期集中治療（NICU連携）など、重症症例を担う第一線で男女問わず適材適所の連携が組まれています。
