編集部が航空券流通の現場関係者から独自に得た情報によると、一般に広く告知されるキャンペーンとは別に、特定の提携先経由や休眠ユーザー向けに不定期で配信される限定プロモコードが存在する。割引率は5%から15%前後と手堅く、対象路線が限定されているケースが多い。こうしたコードは発行から数時間で予定枚数に達することもあり、発見した瞬間の決断力が問われる。
さらに注目すべきは、払い戻しや遅延補償などで発行されるフライトバウチャーの二次的な運用テクニックだ。有効期限が迫ったバウチャーを持つ知人から名義変更ルールに則って譲り受けたり、あえてセール時に低価格な便をバウチャー決済で押さえ、変更手数料無料オプションを絡めて旅程をスライドさせたりする猛者もいる。規則の範囲内で柔軟性を担保するこのアプローチは、急な出張や天候リスクを抱える季節の移動において絶大な威力を発揮する。
