地元住民の間で長年親しまれてきたイトーヨーカドー津久野店の閉店理由を紐解くには、親会社であるセブン＆アイ・ホールディングスが直面していた経営危機と構造改革の全体像を把握する必要があります。報道関係資料および同社の中期経営計画において、長年赤字が続いていた総合スーパー（GMS）事業の抜本的見直しは最重要課題として掲げられていました。
最大要因となったのは、グループ全体の経営資源を好調なコンビニエンスストア事業（セブン-イレブン）と中核である首都圏（1都3県）の食品特化型店舗へ集中させる方針です。これに伴い、北海道・東北・信越・東海・関西といった地方および準中核圏からの大規模な事業撤退計画が策定され、関西圏に展開していた主要店舗が順次リストラ対象となりました。
特にアパレル部門の不振は致命的でした。かつてのGMSの強みであった「1階で生鮮食品、2階で衣料品や寝具、3階で玩具・日用品」という総合型のワンストップ構造は、ユニクロやしまむら、ニトリ、専門店チェーンの急速な台頭によって完全に競争力を喪失。津久野店においても、食料品売場には一定の集客力があったものの、上層階の客単価および坪効率の低下が重荷となっていた実態が、業界関係者の取材から浮き彫りになっています。
