生物学的製剤の唯一にして最大の壁が、薬価の高さです。デュピクセントは皮下注射製剤であり、3割負担であっても月々の自己負担額は数万円規模に達します。継続的な治療が必要な慢性疾患において、この費用負担は家計への重荷となりかねません。
経済的負担を軽減するために必須となるのが公的制度の併用です。難病指定による医療費助成制度が適用されれば、所得区分に応じて月額の自己負担上限額（一般所得層で月額1万〜2万円程度）が設定されます。指定基準にわずかに届かない軽症〜中等症の場合でも、健康保険の高額療養費制度や企業の付加給付制度を活用することで、実質的な支払いを大幅に抑制可能です。主治医や医療ソーシャルワーカーと相談し、事前に費用シミュレーションを行っておくことが賢明な判断と言えます。
