「なぜ、これほど強大な財閥でありながら、現代のメガ企業に安田の名が残っていないのか」。これは経済史における最大の謎の一つとされてきました。その根本的な要因は、1921年に起きた創業者・安田善次郎の暗殺事件と、第二次世界大戦後のGHQ（連合国軍最高司令官総司令部）による徹底的な財閥解体政策にあります。
安田善次郎は「勤倹節約」を旨とし、どれほど巨富を築いても私財を誇示せず、無駄な社交を徹底して嫌いました。東京大学の安田講堂や日比谷公会堂など、莫大な額の公共寄付を行っていたものの、「陰徳を積む」という信条から生前は匿名を貫き通していました。これが災いし、当時の大衆や右翼勢力からは「冷酷な守銭奴」と激しく誤解されることになります。1921年9月28日、大磯の別邸に押し入った右翼活動家・朝日平吾によって凶刃に倒れ、絶対的指導者を失った組織は、強固な家族統治のタガが緩む契機を迎えました。
そして決定打となったのが敗戦直後の1945年、GHQによる解体指令です。持株会社であった合名会社安田保善社は解散を命じられ、安田一族は追放されました。財閥解体そのものは三井や三菱も同様に受けましたが、安田にとって致命的だったのは「重化学工業を持たず、金融事業に極度に特化していた」という構造的特徴でした。
三菱や住友が強固な製造業（重工業・化学・金属）を軸に旧グループ企業との結びつきを再編していったのに対し、金融系列の持分を奪われた安田の中核銀行は、単独での生き残りを迫られます。1948年、安田銀行は商号を「富士銀行」へと変更。旧財閥の重苦しい影を払拭し、一般大衆や戦興企業に広く開かれた都市銀行へと舵を切りました。旧財閥の商号復帰が認められたサンフランシスコ講和条約後も、富士銀行は「安田」に戻る道を選びませんでした。かつての金融帝国は、商号に固執せず「富士」、ひいては富士山にちなむ「芙蓉（ふよう）」という新たなブランドへ衣替えすることで、戦後復興の荒波を生き抜く道を選択したのです。
