ネット上の情報では「放っておくだけで緑の絨毯になる」というメリットばかりが強調されますが、実際の住宅密集地において最大の火種となるのが隣家越境トラブル対策の欠如です。植物は人間の土地の境界線を認識しません。ブロック塀の隙間やフェンスの下をすり抜け、隣家の敷地や美しく手入れされた花壇、果ては駐車場のアスファルトの隙間へと侵入していきます。
隣人トラブルの現場を取材すると、「隣の庭から侵入してきたツタのせいで我が家の給湯器の配管が覆われた」「抜いても抜いても隣のミントが生えてきて家庭菜園が壊滅した」といった怨嗟の声が日常的に飛び交っています。住宅地における植物の侵食は、単なる美観の問題を超え、住民間の「心理的バウンダリー（境界線）」を暴力的に侵犯する行為として受け止められ、修復不可能な関係悪化を招くのです。
ここで知っておくべき法的事実があります。民法第233条の改正により、越境された側の権利行使要件が明確化されました。隣家から越境してきた枝や根に対し、催告しても相当期間内に切除されない場合や急迫の事情がある場合、被害側が自ら切除できる法的枠組みが強化されています。もし自身の植えた植物が隣家の敷地を侵食し、配管や舗装に損害を与えた場合、不法行為に基づく損害賠償請求や原状回復費用の請求を受けるリスクは2026年現在、極めて現実的な脅威となっています。
手遅れになった場合のグランドカバー根絶方法は、想像を絶する労苦を伴います。ただ地上部を刈るだけでは再発を繰り返すため、土壌を深さ30〜50cmまで掘り起こしてフルイにかけ、微小な根の破片を完全に手作業で取り除くか、グリホサート系の強力な浸透移行型除草剤を数か月にわたって反復散布し、土壌ごと無菌化するしかありません。造園業者に依頼すれば、残土処分費用を含めて数十万円の出費を覚悟する必要があります。
