大物芸能人が突然豪邸を手放すと、ネット上では決まって「事業に失敗して金に困った」「番組降板が相次ぎ没落した」「借金返済のための差し押さえ売却ではないか」といった根拠のない憶測が飛び交います。みのもんた豪邸解体真相を巡る言説の中にも、そうした悪意あるゴシップが少なくありませんでした。
しかし、不動産登記情報や財務データを冷静に分析すれば、そうした「没落説」がいかに的外れであるかが明白になります。みのもんた氏は、父から受け継いだ水道メーター製造販売会社「株式会社ニッコク」の代表取締役会長(現在は取締役等)を務めており、同社は全国の自治体に製品を納入する極めて堅実な黒字企業です。テレビ出演料だけに依存しない強固な事業基盤を持ち、個人の総資産も数十億円規模に及ぶと見られています。
実態は困窮による処分などではなく、計算し尽くされたみのもんた相続対策でした。仮にこの広大すぎる鎌倉山の土地と建物をそのまま遺品として残した場合、相続税評価額は跳ね上がり、残された遺族には数億円単位の現金納付が求められます。さらに、特殊な数寄屋造りの豪邸は買い手が極めて限定され、いざ相続が発生した際に売却しようとしても容易に現金化できない「負動産」と化す恐れがありました。動けるうちに自らの手で資産を流動化し、現金や有価証券の形へ組み替えておくこと――それこそが、みのもんた氏が下した決断の本質だったのです。