ハード面の不備以上に大きな議論を呼んでいるのが、大会終了後に顕在化した膨大な維持管理費だ。年間の維持費は数十億円規模にのぼるとされ、イベントの稼働率が低い月が続けば、そのまま巨額の赤字として税金投入の懸念へと直結する。収益の柱となるべき大規模コンサートの開催においても、音響設備や音漏れ規制、搬入経路の狭さといった制約が壁となり、興行主側から使い勝手の悪さを指摘されるケースが少なくない。
このような状況から、一部のメディアや市民の間では本施設を「負の遺産」と呼ぶ声さえ囁かれるようになった。かつて巨額の建設費が物議を醸した巨大インフラが、大会後も国民の財政的負担であり続けるのか。整備コストの圧縮を優先した結果、後々の運用収益性を削いでしまった構造的矛盾が、今なお重くのしかかっている。
