Google検索やSNSの検索窓に店舗名を入力すると、サジェスト候補として「閉店」という不穏なワードが浮上することがあります。しかし、現地取材および親会社であるニトリホールディングスの公式IR資料、業界の動向を突き合わせると、さいたま中央店の閉店予定は一切存在せず、完全なデマ・誤認であることが明白になります。
では、なぜ火のないところに煙が立ったのか。その背景には、全国規模で進行したホームセンター業界の業界再編に伴う、消費者側の「情報混濁」がありました。
第1の要因は、ニトリによる買収後の店舗リブランディングに伴う一時改装休業です。島忠の全店舗で進められた売場改装において、一部フロアの閉鎖や看板架け替え、什器の全面入れ替え工事が行われた際、「島忠がなくなるのではないか」という不安混じりの投稿が地域コミュニティ内で拡散されました。
第2の要因は、首都圏における他店舗のスクラップ＆ビルド情報との混同です。ニトリグループは収益構造の最適化を目的として、老朽化した一部の小型店舗や近隣競合店との統合による閉店・業態転換を順次発表してきました。それらのニュースがネットニュースやまとめサイトで見出しだけ一人歩きし、「さいたま中央店も対象なのではないか」という推測が一人歩きしてしまった構図が見て取れます。
実際のところ、旧島忠の本拠地である埼玉県において、さいたま中央店は大宮・さいたま新都心経済圏の顧客を抱える「最重要フラッグシップ（旗艦店）」に位置づけられています。売場面積、駐車場収容台数、テナントの稼働率いずれをとってもグループ内上位の数字を叩き出しており、撤退する経営的理由は皆無に等しいのが実情です。
