多くのドライバーが疑問に感じるガソリンスタンド価格差の理由には、石油元売業界特有の流通構造と店舗ごとの収益モデルが深く関わっています。まず押さえておくべきは、ガソリン価格推移2026年最新の動向です。資源エネルギー庁が毎週公表する給油所小売価格調査および石油情報センターの統計データによると、為替の円安基調と中東情勢に伴う輸送コスト増、さらに次世代バイオ燃料混合義務化への設備投資負担が重なり、小売店側の仕入れ原価（卸価格）は極めてタイトな水準にあります。
それにもかかわらず、なぜ同じ幹線道路沿いで1リットルあたり10円近い差が生まれるのでしょうか。最大の要因は「系列玉（けいれつぎょく）」と「業転玉（ぎょうてんぎょく）」という2つの仕入れルートの違いにあります。ENEOSや出光興産（apollostation）、コスモ石油といった大手元売の看板を掲げるフランチャイズ店（特約店）は、原則として契約元売から安定供給を受ける「系列玉」を仕入れます。これに対し、独自ブランドを展開するPB（プライベートブランド）店や商社系スタンドは、製油所の余剰生産分としてスポット市場に流通する「業転玉」を安いタイミングで大量に買い付けます。この仕入れ値の差が、そのまま店頭看板の3円〜7円の価格差となって表れるのです。
さらに第2の理由として、店舗の「複合収益構造（クロスセル戦略）」が挙げられます。現在の大型セルフスタンド、たとえばENEOSの「EneJet（エネジェット）」や「Dr.Drive」、出光系の「ValueStyle」などでは、ガソリン販売単体の粗利益は1リットルあたりわずか5円〜8円程度に抑えられているケースが少なくありません。その代わり、利益率の高い「KeePer（キーパー）コーティング」や最新型ドライブスルー洗車、車検・タイヤ販売、さらにはセブンイレブン、ローソン、ファミリーマート、ミニストップ、ドトールコーヒー、プロントといった併設店舗からのロイヤリティ収入で店舗全体の黒字を確保しています。つまり、洗車やコンビニ利用客が多い繁盛店ほど、ガソリンを「集客のための目玉商品（ロスリーダー）」として極限まで値下げできる構造になっているのです。
