原材料費の上昇や人手不足など、日本の外食産業はかつてない逆風にさらされている。新宿や渋谷といった近隣の繁華街では、ランチ平均価格が1500円を超えるケースも珍しくなくなった。そうした状況下で、なぜ新大久保は「安さ」を維持できるのか。
その背景には、独自の食材流通ルートとコミュニティの結束力がある。大久保通りや職安通り周辺には、韓国食材専門の卸売業者やスーパーが密集しており、新鮮な野菜や調味料、精肉を中間マージンを抑えて調達できるインフラが整っている。さらに、昼は学生や観光客、夜はビジネスマンや地元住民という二段構えの客層が、高い客席稼働率を一日中キープさせている。
ただ安いだけではない。本場の家庭料理そのままのボリューム感と、お代わり自由のパンチャン文化を守り続けること。これこそが、激変する市場環境の中で新大久保が選んだ独自の生存戦略なのだ。
