結婚相談所を検討する際、多くの人が最も注目するのが「成婚率」の数値です。大手連盟や有力代理店の広告には「成婚率50%以上」「業界最高水準」といった魅力的な文言が踊ります。しかし、現場のスタッフが口を揃えるのは、「成婚率の定義は各社で全く異なり、文字通りの確率として受け取ると痛い目を見る」という警告です。
業界で広く使われている算出基準の一つに、「一定期間内の成婚退会者数 ÷ 全退会者数」という計算式があります。この計算方式の盲点は、婚活に疲れて諦めた人や規約違反で強制退会になった人などを含む「退会者」だけを母数にしている点です。極端な例を挙げれば、年間で10人が退会し、そのうち5人が成婚、5人が自己都合の中途退会だった場合、成婚率は50%と算出されます。しかし、水面下に存在する数百人の「お見合いすら組めずに活動を続けている在籍会員」は母数に一切カウントされません。
経済産業省の調査報告書や業界統計データを精査すると、在籍会員全体に対する年間成婚率の実質的な相場はおよそ10%〜15%前後にとどまります。都内の有力相談所に勤務するベテラン仲人は、自著の手記や取材の中で次のように本音を漏らしています。
「『成婚率業界トップクラス』と胸を張って営業トークをするとき、心の中で小さく手を合わせています。入会すれば誰でも2人に1人が結婚できるかのように誤認させる構造は、現場で働くカウンセラーにとっても後ろめたいジレンマです」（大手連盟加盟店アドバイザーの証言）
入会を検討する側は、提示されたパーセンテージに惑わされず、「全在籍会員のうち何人が成婚しているのか」「活動開始から成婚までの平均期間は何ヶ月か」という実数値を冷静に確認する姿勢が欠かせません。
