ネット上やSNSでは「教団の内紛」「行政の規制」など様々な臆測が飛び交っていますが、PL花火の中止理由を冷徹に検証すると、単一のトラブルではなく構造的な3つの要因が絡み合っていることが浮き彫りになります。
第一の決定打は、パーフェクトリバティー教団の急速な規模縮小と財政難です。文化庁の『宗教年鑑』などの統計推移を見ると、昭和後期から平成初期にかけて公称100万人以上を誇った信者数は、現在では数十万人規模へと激減しています。かつて高校野球の頂点に君臨したPL学園高校が2016年に硬式野球部を休部し、近年は生徒数の減少に伴って校舎規模の大幅な縮小を余儀なくされた事実は、教団全体の体力が著しく消耗している象徴と言えます。1回の開催で数億円規模に達する花火費用を、信者の献金だけで賄うことはすでに限界を超えています。
第二に、近年の国内イベントにおける雑踏警備基準の劇的な引き上げが挙げられます。2001年の明石歩道橋事故以降、群衆雪崩を防ぐための民間警備員の配置基準や誘導路の確保義務は年々厳格化しました。さらに韓国・梨泰院の雑踏事故を受け、富田林市のような限られた道路網に30万人規模が押し寄せるリスクに対する警察当局の指導は極めて慎重です。警備費用だけで過去の数倍の予算が要求される構造が、教団の再開決断を阻む大きな壁となっています。
第三に、花火大会の「主催主体」の性質です。一般の花火大会は自治体や観光協会が主催し、協賛金や税金で運営されます。しかし、PL花火はあくまで特定の宗教団体による「教祖への信仰の儀礼」であるため、日本国憲法第20条が定める政教分離の原則により、富田林市や大阪府が税金を投入して救済することは法的に許されません。教団単独での資金調達が途絶えた瞬間、イベントそのものが停止する運命にあったのです。
