このような個人のデータ活用に対し、公的機関も大きな期待を寄せている。WHO（世界保健機関）は、世界的な生活習慣病の増加や医療費の高騰に対処する鍵として、ウェアラブルを活用した分散型ケアの推進を提唱。各国政府に向けてデータ活用の標準化フレームワークを打ち出した。
日本国内においても、厚生労働省が予防医療推進の観点から個人のデジタルデータを活用したプライマリケアの拡充を本格化させている。個人の意思に基づき安全に連携されるデジタルヘルスの基盤整備が進むことで、定期健診だけに頼らない「常時見守り型」の予防医学が、いよいよ社会全体の実装段階へと入った。
