ケーズデンキでの購入において、消費者が最も陥りやすい誤解が2点存在します。ここを正しく理解していないと、店頭で無意味なトラブルに発展しかねません。
1つ目の盲点は、ケーズデンキ 価格コム対抗の真実です。ネットの掲示板では「価格.comの最安値を見せればそこまで下げてくれる」という極端な言説が散見されます。しかし実際の運用において、無店舗型のネット専業ショップの価格に完全追従することは原則としてありません。
実店舗には家賃、販売員の人件費、無料の長期保証制度、そして万が一の初期不良に対する窓口対応コストが含まれています。店舗側が対抗基準とするのは、あくまで「近隣の競合実店舗」または「自社公式オンラインショップ」の価格です。ただし、価格.com上位であっても大手他社のネット直販サイトであれば、送料や延長保証条件を加味した「実質的な差額」を埋めるレベルまで歩み寄ってくれるケースは多々あります。
2つ目の盲点は、近年急速に拡大している「メーカー指定価格制度」の存在です。パナソニックや日立、ダイソンなどの一部のハイエンド製品（高級ドライヤー、最新有機ELテレビ、最上位ドラム式洗濯機など）は、メーカー側が店頭販売価格を厳格に指定しており、量販店側が独自に値引きすることを契約上禁止しています。
この指定価格品に対して「安くしてほしい」と詰め寄っても、販売員はどうすることもできません。違反すれば店舗への商品供給が停止されるためです。指定価格品を購入する際は、本体値引きを迫るのではなく、「同時に購入する消耗品やHDMIケーブルの無償サービス」「既存家電のリサイクル回収・運搬費用の割引」といった周辺コストの減額を打診するのが、洗練された家電量販店 値下げ交渉のやり方です。
