ネット掲示板やSNSで「自伐型林業」と検索すると、上位に「怪しい」「食べていけない」「やめとけ」といった不穏なワードが並びます。こうした批判的な評判が生まれる背景には、推進派が発信する理想的なビジョンと、現場の生々しい労働環境との間に生じる決定的な情報格差が存在します。
一部の移住セミナーや地域おこし協力隊の募集広告では、「軽トラックと小型重機だけで初期投資を抑えて開業できる」「間伐を繰り返すことで持続可能な高収入が得られる」といった美点が強調されがちです。しかし、実際に山に入った未経験者の手記や退任者の聞き取り調査からは、まったく異なる光景が浮かび上がります。
「最初の1年間は施業させてもらえる山林を探す地権者交渉と、荒れ果てた林道の草刈り・倒木処理だけで終わり、売上はほぼゼロだった。セミナーで聞いた『月収30万円』というモデルケースは、すでに整備された良質な山林と販路を持っているベテランの話に過ぎなかった」
このような現地関係者の告白が示す通り、怪しいと揶揄される正体はビジネスモデル自体の不正ではなく、「未経験者でも手軽に稼げる」という過度な期待を持たせる広報手法と、過酷な現実のミスマッチにあります。木材市況は世界情勢や為替、国内建築需要の波を直接受けるため、山林の状況や販売ルートを自力で切り拓けない参入者が真っ先に「食べていけない」という現実に突き当たります。
