2026年2月28日、西宮市民や阪神間のサウナー、温泉愛好家に大きな衝撃を与えた「鳴尾浜温泉 熊野の郷」の閉館。なぜこれほど高い人気とリピート率を誇っていた名館が幕を下ろすことになったのか、その決定的な背景には複数の構造的要因が絡み合っていました。
施設を運営していたのは、四国・香川県を本拠地とし、全国で温浴・レジャー施設の開発・運営を手がける株式会社創裕（そうゆう）です。同社は「和とアジアンリゾートの融合」を掲げ、2000年代初頭のスーパー銭湯ブームの中で鳴尾浜に進出しました。地下約1,000メートルから湧出する良質なナトリウム-塩化物・炭酸水素塩温泉を武器に、圧倒的な差別化を図り長年にわたり黒字経営を続けてきました。
しかし、閉館の直接的な引き金となったのは土地の定期借地契約の期間満了でした。開業から約20年が経過し、契約更新のタイミングを迎えた際、以下の深刻な問題が同時に押し寄せたことが取材データから浮き彫りになっています。
- 設備の経年劣化と大規模改修コスト：20年近く稼働した配管、ボイラー、ろ過装置などの基幹インフラが耐用年数を迎え、継続には数億円規模の設備投資が必要だったこと。
- コロナ禍による長期打撃：2026年春以降の感染拡大防止策に伴う時短営業・サウナや岩盤浴の利用制限により、売上の柱であった飲食・付帯サービスの収益が激減したこと。
- 近隣集客拠点の相次ぐ撤退：隣接する総合レジャー施設「リゾ鳴尾浜」が2026年11月末に先行して閉館。エリア全体の回遊性と集客力が急激に低下したこと。
エネルギーコストの高騰が本格化する前夜であった当時、老朽化設備の刷新投資を回収することは極めて困難と判断され、定期借地契約の満了をもって発展的撤退という苦渋の決断が下されました。単一の赤字問題ではなく、「借地契約・設備投資・社会情勢」の3要素が重なった必然的な幕引きであったことが窺えます。
